自然科学の視点からエネルギー政策を分析する
火力、水力、原子力、再生可能エネルギー等の各種エネルギー源を最適利用し、人類の福祉に資するための方策をととのえることがエネルギー政策の目的です。人類社会の維持発展にとって不可欠なエネルギーを確保し、安定に供給していくためには、環境問題、経済問題を含めた総合的な視点に立ったエネルギー政策を打ち立てていく必要があります。このために、理工学等の自然科学と、政策論等の社会科学との有機的なつながりを重視して、より柔軟な発想から、エネルギー政策を体系的にとらえていくための研究を行います。
エネルギー政策と原子力エネルギー
数々のエネルギー源の中でも、特に原子力エネルギーについては様々な見解が存在し、世界各国で技術的側面と社会的側面の双方で議論がたたかわされています。また、原子力エネルギーには、安全保障、核不拡散といった独自の側面があり、エネルギー政策を考える上でも重要な要因となりえます。これらの視点から、エネルギー政策における原子力エネルギーのあり方について、自然科学、社会科学両方の立場から研究を行います。
エネルギー教育とエネルギー政策
エネルギー政策を理解し、批判し、よりよいものとして行くためには、われわれ一人一人がエネルギーについて正しい知識と、正しく考える力、すなわち「エネルギーリテラシー」を持つことが重要です。
このために、初等・中等教育、高等教育、社会教育といった様々な段階でのエネルギー教育のあり方について研究を行うとともに、エネルギーに留まらず、科学技術全体を対象としたPUS(Public Understanding of Science)のあり方について研究を行います。
